ABOUT US

グレーの壁面に設置された、PAYCLEの立体ロゴと社名サイン

PAYCLE / ABOUT US

ペイクルについて

ペイクルは、テクノロジーを駆使し、一人ひとりが可能性を開花できる、そしてより多くの人々が恩恵を享受することができる環境を創造していきます。
あらゆる場面で生活を豊かにしてくれるテクノロジーの実現が私たちの使命です。

現代のテクノロジーは秒進分歩。ブロックチェーンやAIといった新技術が、世界のあり方を塗り替えようとしています。私たちは、その力を駆使し、個々の可能性を開花させ、より多くの人々が恩恵を享受できる社会を創造します。生活を豊かにするテクノロジーの実現こそ、私たちの使命です。

Creating a better future through technology

       

革新的な
テクノロジーで
新たな未来をする。

Trusted by the best

スタートアップから大手企業、一般社団法人から大学まで、
PAYCLEのソリューションとアドバイスは広く信頼されています。

logo1 logo2 長崎総合科学大学のロゴ画像 NTT Digitalロゴ
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CEO

Masafumi Murakami

村上 昌史

「ユーザー目線に立ったサービスで、 お客様に愛される企業に!」

長年の経験と確かな技術で、お客様に長く愛される製品・サービスを目指し、日々開発に邁進しております。トレンドとニーズを捉え、最新技術はもとより、ユーザー視点と環境への配慮を重視。お客様、そしてパートナーの皆様に、当社を選んで良かったと心から思っていただけるよう努めてまいります。

技術革新が加速する現代、「テクノロジーで、すべての人に豊かさを」をスローガンに、何十年先も信頼される製品・サービスを提供し続けること。「お客様の満足」を追求し、挑戦こそが成長の糧とすること。飽くなき探究心と独自のアイデアで差別化を図り、お客様に長く愛される企業となることこそ、私たちの使命です。

ptn 7 paycle logo

Paycle’s uniqueness

ペイクルだからこそ
より良い世界を

デジタルな株価チャートやグラフが表示された画面に、拡大鏡で特定のデータを分析している様子が描かれたイメージ

Technical Excellence

ペイクルの技術力とノウハウ

25年以上にわたり「処理力・安定性・セキュリティ」が求められる最先端金融システムの設計・開発・運用をCTOが中心となって手がけてきたペイクル。その経験を基礎に、今後注目される分野のスペシャリストたちを結集し、将来の課題解決を見据えた精鋭チームと豊富なリソースを構築しています。長年の実績に裏打ちされた卓越した開発力と、未来を見据える先見性。ペイクルは、金融テクノロジーの未来を切り拓くイノベーター集団です。

ビジネスパーソンたちが会議室で打ち合わせを行い、画面全体にデジタルなグラフやデータが重ねられた未来的なビジネスミーティングのイメージ

Outstanding Network

ペイクルと専門家との繋がり

ペイクルの強みは、世界中に張り巡らされた比類なきプロフェッショナルネットワークです。名門大学の叡智、各分野の専門家の知見、一般社会のリアルな声、そして政府機関の動向まで、あらゆる英知を吸収するコネクションを有しています。
単一の視点では見えない未来の課題に対し、多様な専門性と経験の融合こそが、革新的な解決策を生み出すと確信しています。グローバルな知のネットワークを駆使し、社会の進化に貢献していく。それこそが、ペイクルの使命です。

ネオンに彩られた近未来都市の中心に浮かぶデジタル地球儀と、街を歩く人々が描かれたサイバーパンク風のビジュアル

Strong Mindset and Culture

ペイクルの革新的な思考とカルチャー

高度な技術力、自由な発想、そして物事の本質を見抜く力。そんなプロフェッショナルたちがペイクルには集まっています。彼らを突き動かすのは、「もっと良い社会を創りたい」「世界中の人々を笑顔にしたい」という強い想いです。
テクノロジーの力で世界をより良くするため。「これまでこうだったから」という考えはありません。たとえ誰も疑問をもたない方法だったとしても、常に新しい可能性を探し、より良い方法に挑戦し続ける。それが、ペイクルという会社の揺るぎないカルチャーです。

The people
behind Paycle’s innovation

ペイクルの革新を担う人材

代表取締役

Masafumi Murakami

村上 昌史

2010年に自動車ディーラーを創業。その後、公共インフラ事業、新電力販売業、飲食業といった数々の分野でも会社を経営。事業投資家としての顔も持ち、ブロックチェーン技術によって金融・決済分野における可能性を確信。異業種の視点から生み出す革新的なソリューションで成熟した既存市場を変えるべく、2018年に株式会社ペイクルを設立。2025年からは長崎総合科学大学の特別教授としてブロックチェーン技術の共同研究開発を行っている。

CTO

Fabian Mezarina

ファビアン・メザリナ

約10年にわたり、ブロックチェーン、AI、フィンテック、エンタープライズSaaSなどの分野において、スケーラブルなデジタルプラットフォームの構築に従事。Meetlabsの創業者として、日本とラテンアメリカにまたがる国際的なチームを率い、ブロックチェーンエコシステム、AIを活用したエンタープライズプラットフォーム、フィンテックインフラなど、企業のDXおよび新しいデジタル経済の発展を支えるテクノロジー主導のプロダクトの設計・開発を推進。事業推進の一翼を担うべく当プロジェクトに参画。

CFO

Yoshiaki Mishima

三嶋 義明

UBSグループで金融商品の取引業務を担当後、HVBキャピタル証券で証券化を経験。ザーテックテクノロジーで資金調達やIPO準備を担当し、澤田ホールディングスグループで海外投資案件をリード。モンゴル・ハーン銀行とロシア・ソリッド銀行の非常勤取締役として戦略立案に関与。その後、NORICorporationを創業し、海外企業との連携や財務支援を提供。銀行と証券会社両方の知見とネットワークを活かし、財務面及びブロックチェーンエコシステムの拡大に寄与する。

取締役

Haruhi Eto

江藤 春日

日産自動車グループの大手部品メーカで研究員として勤務した後、三菱重工のグループ企業で開発部長などを歴任し、制御システムの開発設計を主導した。2011年から(国)長崎大学工学部の非常勤講師として、2016からは同大学教授として、研究と学生の教育や次世代の技術者育成に尽力した。その後、数社でCTOとして技術戦略、システム開発の技術指導とプロジェクト推進を担当した。現在は長崎総合科学大学大学院で特命教授として研究活動を続けながらペイクルのブロックチェーンプロジェクトに従事している。工学博士。

技術顧問

Toshihiko Oda

小田利彦

大手事務機械メーカで複写機の故障診断などのエキスパートシステムの研究、画像処理機器の企画開発に従事。その間メリーランド州立大学客員研究員として最先端技術の研究を行う。2000年からはオムロン株式会社で駅務システムにおける運賃計算の共通化と高信頼化を主導した。さらに、ヘルスケアなど、新規事業の企画・推進、生成AIの業務活用の全社への促進を進めている。 (社)日本電子工業振興協会をはじめ様々な業界団体の委員を歴任するなど、その豊富な知識でペイクルのブロックチェーンプロジェクトを支える。技術士 (情報工学部門)。

未来技術とデジタル情報が重なる女性の横顔のシルエット。複数のホログラム画像やデータが空間に浮かび、デジタル社会やAI、イノベーションの概念を表現しているビジュアル。

そして、
ペイクルのビジョンとミッションを支えているメンバーと世界中の協力会社。

History

歴史・沿革

2025年

4月:長崎総合科学大学に共同研究講座開設

Paycle in the news

ペイクルの最新情報

PAYCLEのロゴ

ペイクル、長崎総合科学大学を訪問し、次年度研究テーマ「耐量子暗号」について意見交換

ペイクルは昨年、UPCXおよび長崎総合科学大学とともに、「グリーンブロックチェーン開発 ペイクル/UPCX共同研究講座」を開設し、産学連携による先進技術の研究を推進してまいりました。

PAYCLE(ペイクル)とBitcoin Saviorの業務提携

株式会社ペイクル、売れるネット広告社グループ株式会社の連結子会社ビットコイン・セイヴァー株式会社と暗号資産領域における業務提携契約を締結

決済・金融サービスに関連するブロックチェーン領域の研究開発を手がける株式会社ペイクル(本社:福岡県福岡市、代表取締役:村上 昌史、以下「ペイクル」)は、売れるネット広告社グループ株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長CEO:植木原 宗平、東証グロース市場:証券コード9235)の連結子会社であるビットコイン・セイヴァー株式会社(以下「ビットコイン・セイヴァー」)と、暗号資産領域における業務提携契約を締結いたしましたので、お知らせいたします。

重要なお知らせ 第三者の勧誘行為に関するご注意 PAYCLE

【重要なお知らせ】ペイクルおよびペイクル社が関連しているプロジェクトをかたる第三者の勧誘行為に関するご注意 (2026年再掲載)

現在、ペイクルおよび当社関連プロジェクトの名称を用いた説明や勧誘活動が行われているとの情報が寄せられております。しかしながら、これらの活動につきましては、当社とは一切関係ございません。